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車両保険

車両保険

 

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意外と加入率の低い車両保険。

 

 

今まで見てきた保険は他人の身体や財物を
補償したり、自分の身体を補償する保険でした。

 

 

車両保険は相手に迷惑をかけるわけでもないし、
最悪自分が我慢すれば良いかという考えで
加入しない方が多いのかもしれません。

 

 

確かに、あくまで自分の為の保険ですし、
保険事故を起こすと等級が3段階ダウンして
翌年から保険料が上がってしまう

ということも忘れてはいけません。

 

 

しかし、事故を起こしてしまった時に
加入していないと間違いなく後悔する
と思います。

 

 

何回か記述していますが、
日本の車は中の人を守るために
わざと凹みやすくなっています

 

 

中国では「日本の車は紙でできている」なんて
表現をされることもあるそうです。
さすがにそれは度を越した表現ですが、
他の国の方から見たら驚く実態なのかもしれません。

 

 

 

では、車両保険の重要性についてです。

 

 

まず自家用車をお持ちの方、
そしてこれから自家用車を購入する方で、
ローンを組んでる・組まれる方は
必ず加入してください。

 

 

なぜかと言うと、もし事故を起こしてしまった時に
廃車になってしまった場合、
ローンの支払いが残ってしまう
からです。

 

 

廃車になった場合でも、車両保険に加入していれば
保険で清算することができます。

 

 

また、廃車にならなくても
修理費が必要になった場合、
ローンと修理費を払わなければならないのは
かなり負担が大きくなってしまいます。

 

 

その他にも、
自損事故などを起こしやすい免許を取って
間もない方や新車を購入したばかりなど、
加入しておいた方が良い条件はあります。

 

 

ただし車両保険にも種類があり
値段も違ってきますので、
もし加入を検討されているようでしたら
どの車両保険を選んだら良いのか、
次の表を参考にして頂けたらと思います。

 

 

一般車両保険

エコノミー+限定A

エコノミー

他車との事故

自損事故

×

×

盗難

×

当て逃げ

×

×

転倒
転落

×

×

台風
洪水

×

火災
爆発

×

落書き

×

いたずら

×

 

 

車両保険の種類は3つあるという事ですが、
さらにこれから「料率クラス」によって
値段が決定されていきます。

 

 

この料率クラスというのは
車両によって9段階に設定されていて、
「1」が一番安く「9」が一番高い
という事になります。

 

 

どうやって分けられているのかというと、
過去にどの車がどの程度の事故を起こし、
保険金をいくら払ったのかなど

保険会社が考慮して決定しています。

 

 

極端にフェラーリなんかで考えてみますと、
軽自動車と比べれば明らかに
部品代や修理費が高くついてしまうので、
保険料が高く設定される(料率が高い)
という事になります。

 

 

ただし、軽自動車には料率はなく、
すべて同じ金額
になります。

 

 

自分の車の料率はいくつなのか、
これは保険会社に問い合わせれば
すぐに教えてくれますので、
一回聞いてみるのも良いかもしれません。

 

 

 

さて、車両保険とセットの特約として、
新車特約というものがあります。
正式名称は「車両新価保険特約」というものですが、
この特約を付けておくと、
損害額が新価価額の50%以上になると
新車を再取得できる
というものです。

 

 

新価価額というのは名の通り、
その車を新車で買う時の値段です。
これは時価なので、2年目3年目と新価価額は
下がる車が多いと思います。

 

 

この新車特約はすべての車に付帯できるのではなく、
自動車が登録された日から
25ヶ月以内や37ヶ月以内など、
保険会社によって期間が決められています
ので、
契約時には確認をしてください。

 

 

 

最後に、少し補足をします。

 

 

例えば自分が契約している任意保険で
新車特約を付けていて、
新価価額が300万円、車両保険が200万円
だったとします。

 

 

新車特約は300万円なんだから、
損害が半分の150万円を超えれば
新車を再取得することができる、
ならば車両保険は150万円あれば良いのでは?
と疑問に思われる方がいると思います。

 

 

ただ、車両保険の金額は
自分で設定できるものではありません

(ある程度の調整はできます。)
ここは注意してください。

 

 

そしてもう一つ。
車両保険のみだと事故を起こしてしまった際
事故時の時価で修理費用が支払われますが、
新車特約は事故時に時価が下がってしまっていても、
契約した新価価額が支払われる
というメリットがあります。

 

 

 

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